【表紙】

【提出書類】	公開買付届出書（2026年９月７日付け訂正届出書の添付インラインXBRL）
【提出先】	関東財務局長
【提出日】	2026年８月27日
【届出者の氏名又は名称】	ラックスシェア・プレシジョン・ケイマン・リミテッド（Luxshare Precision Cayman Limited）
【届出者の住所又は所在地】	ケイマン諸島、グランド・ケイマンKY1-9006、エッジウォーター・ウェイ1653、ジョージ・タウン、私書箱52A、スミス・ロード265、パーム・グローブ・ユニット４、ICSコーポレート・サービシズ（ケイマン）リミテッド気付（ICS Corporate Services (Cayman) Limited, Palm Grove Unit 4, 265 Smith Road, George Town, P.O. Box 52A Edgewater Way, #1653,Grand Cayman KY1-9006, Cayman Islands）
【最寄りの連絡場所】	該当事項はありません。
【電話番号】	該当事項はありません。
【事務連絡者氏名】	該当事項はありません。
【代理人の氏名又は名称】	長島・大野・常松法律事務所弁護士　　岩崎　友彦弁護士　　真野　光平
【代理人の住所又は所在地】	東京都千代田区丸の内二丁目７番２号　ＪＰタワー
【最寄りの連絡場所】	東京都千代田区丸の内二丁目７番２号　ＪＰタワー
【電話番号】	03-6889-7000（代表）
【事務連絡者氏名】	弁護士　　藤井　崇英
【縦覧に供する場所】	株式会社東京証券取引所（東京都中央区日本橋兜町２番１号）

　（注１）　本書中の「公開買付者」とは、ラックスシェア・プレシジョン・ケイマン・リミテッドをいいます。

　（注２）　本書中の「対象者」とは、株式会社シードをいいます。

　（注３）　本書中の記載において、計数が四捨五入又は切捨てされている場合、合計として記載される数値は必ずしも計数の総和と一致しません。

　（注４）　本書中の「法」とは、金融商品取引法（昭和23年法律第25号。その後の改正を含みます。）をいいます。

　（注５）　本書中の「令」とは、金融商品取引法施行令（昭和40年政令第321号。その後の改正を含みます。）をいいます。

　（注６）　本書中の「府令」とは、発行者以外の者による株券等の公開買付けの開示に関する内閣府令（平成２年大蔵省令第38号。その後の改正を含みます。）をいいます。

　（注７）　本書の提出に係る公開買付け（以下「本公開買付け」といいます。）は、法で定められた手続及び情報開示基準に従い実施されるものです。

　（注８）　本書中の「株券等」とは、株式に係る権利をいいます。

　（注９）　本書中の記載において、日数又は日時の記載がある場合は、特段の記載がない限り、日本国における日数又は日時を指すものとします。

　（注10）　本書中の「営業日」とは、行政機関の休日に関する法律（昭和63年法律第91号。その後の改正を含みます。）第１条第１項各号に掲げる日を除いた日をいいます。